2019年08月10日

菅原琢「「地域ありきの復興」という幻想」『新潮45』2011年10月号


 震災の甚大な被害を受けて、政治家やメディアは被災地域の復興を訴え続けている。そうした主張や言葉を多くの人は不思議とは思わないだろうし、納得もするだろう。だが筆者は、こうした地域中心の復興の方向性に危惧を抱いている。そのことを8月25日の朝日新聞で「復興に潜む戦後政治の呪縛」という短い記事で示したところ、ここに呼ばれた次第である。

 これから行われる地域復興について考察するためには、すでに窮地に陥っている地域の例を見るとわかりやすい。一定の結果が出ているからである。その代表例は産炭地である。エネルギーの転換や国際競争力を失ったことにより日本の産炭地は窮地に陥り、ほとんどの炭鉱が閉山となっている。夕張市が地域の雇用確保、観光誘致を目的として次々とハコモノを建設していった結果、粉飾決算に走り、財政再建団体となったことは記憶に新しい。ニュースにならない北海道や福岡などの他の産炭地の実情も同様である。石炭に代わる新たな産業、雇用を呼ぼうと工業団地のようなものを造成するも、企業の進出は進まず、地域に残った人々の間では生活保護受給者が増えるというのが「結果」である。

 旧産炭地に限らず、工業団地造成のような開発事業は全国の自治体で行われている。人口減少地域の自治体が、雇用を確保するという目的のもと計画し、道路や上下水道などのインフラも整備している。しかし、全国の多くの造成地が空き地のままとなっている。

 政治や行政、業界団体などが音頭を取って「地域振興」をするのが、日本では当たり前の風景となっている。そして往々にして実を結ばず、逆に地域が疲弊する結果となることもしばしばである。雇用や観光客を呼び、衰退する地域を活性化させるためとして正当化されているが、全国で似たようなことを行って少ない雇用や観光客を奪い合っているため、その多くが「敗者」となっている現状がある。


 似たような、しかし誰も疑問に思っていない例も示そう。たとえば、焼きそばのような「庶民」の料理が地名を伴って語られるようになったことはごく最近のことだが、こうした地名の宣伝に行政が地域社会を巻き込んで熱心に取り組んでいる姿がいまや全国で見られる。ごく一部の成功例、焼きそばでいえば富士宮や横手は全国的に知名度を上げ、もしかしたら立ち寄る人も増えているかもしれない。しかし、同じように「ご当地グルメ」として焼きそばを売り出している無数の地域はどうだろうか。知名度は上がらず、観光客は増えず、安価な焼きそばが他の飲食店の売り上げを食っているだけである。

 こうした観光振興にも、造成地ほどではないにせよ自治体のサポートがある場合が多い。そうでなくとも、ここに資金と労力を(結果的に無駄に)費やしている人々がいる。他の地域に負けないように、「がんばって」いるのである。

 こうしたさまざまな地域振興策を要求し、主導し、実施する人々は、その地域に強く結びついているという点で共通している。議員や首長は地域を代表して選ばれており、自治体職員とともにその地域に雇われている。民間では建設業者、商店主などの自営業者、地元産品を提供する工場主、農家、漁師などである。これらは地域の人口減少、経済的停滞に対して最も脆弱な人々であり、その土地や地域に運命を握られている人々といえる。だから、地域にインフラ整備を求め、雇用増大策を求め、観光客誘致に熱心にならざるを得ない。

 しかし、日本の総人口自体が減少し、高齢化が進んでいる中では、このような競争は全体で税金を浪費し、借金を増やしているだけである。行きつく先が夕張なら、日本全国で行われている地域振興競争はチキンゲームのようなものだろう。

 そして今、戦後日本で繰り返されてきた地域振興と同じ道を、震災地域の復興が辿りつつある。今回の震災の被災地は、その多くが高齢化し、人口が減少している地域である。そうした各地の復興計画や構想を見ると、破壊されたインフラが復旧し、災害に対してより堅牢なものとなって町が再生するという物語が書かれている。地域の産業は維持され、今いる人々は全員がそこに住み続けるかのように議論されている。

 だが現実には、衰退する地域経済の中でギリギリ存続してきたような職場の多くは復活しないだろう。同じような地域で競争するのだから、十分に雇用が集まることも考えにくい。そしてすでに、土地に縛られていない多くの人々が故郷を離れ、新しい生活を模索し始めている。地域の人口を維持しようとする復興「幻想」では、離れていく人々の気持ちを変えることは難しい。こうして人々が離れていけば、残った人々の生活も厳しくなる。多くの地域では、復興計画は絵に描いた餅となり、立派なインフラと多数の高齢者世帯が残るだけだろう。そしてこれは、日本全国で見かける風景でもある。

 そうであるなら、地域ありきの復興ではなく、移住する人も含む個々人の生活再建を直接サポートする形にできないのだろうか、と思う。「がんばろう○○」のような地域を冠した言葉で被災者を地域に縛り、移住者を無視するような計画では、結果的に多くの被災者を救うことができないだろう。

 われわれは、もう十分に地域振興で失敗してきた。今こそその教訓を震災復興に活かすべきではないだろうか。


原題(自分がつけて送った見出し):地域ありきの復興を考え直そう

 今は亡き総合月刊誌『新潮45』2011年10月号に掲載された文章です。この雑誌に掲載されても国立国会図書館サーチに反映されない(2019年8月現在)のでこちらに置いとこうと思いました。
posted by suga at 00:05 | 懐かしい文章